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2017年3月31日 (金)

会社オケを作るという事

昨日はKオケの総会・・・のような会合を行うことになり、朝は資料作りに追われた。先日演奏会が終わったばかりだが、そこですでに次回予告をしているし、昨日入った情報では、ほぼ同じタイミングで別の演奏機会が入りそうなので、一息つく間もないという感じだろうか。

昨日の会で確認したのは、そうした直近の演奏会に向けての情報共有と、今後の年間計画の考え方について、運営体制と団費についてなど。これまではややその場しのぎ的に回してきたが、少しづつ組織化を図っていかなければならない。目的は会社公認の団体とするためだ。

現状でも事実上の半公認状態ではあるのだが、これをもう一歩進める必要がある。一つはその都度もろもろの調整の手間を省くこと、いま一つは安易な追随者をはじく口実を作るためだ。

はじくというと何か排他的な印象だが、別にそうではなく、前者の調整の手間にも関わってくる。こうした調整の際にまず最初に言われるのが「他の人が同じような要望を出してきたらどうするのか」という半ば常套的な文句だからだ。とはいえ「あいつらがやってるなら自分たちにも認めろ」的な話に対して、言われた側が反論できる理由を作ってあげなければ、認める側としては安易に認められないというのは、分からない理屈ではない。

公認化された団体であれば、その点をクリアにできる。言い方は悪いが無理も通しやすくなるだろう。

では「自分たちにも公認しろ」という要望に対してはどうするか。個人的には、前例があるというのは公認する理由にならないとは思うが、要望する側は勝手なのでむしろそこをつくだろう。

そこで組織として体制を明確にする事が大切になってくる。今のところ最大のポイントだと考えているのは、組織団体としての継続性だ。

会社組織に身を置く立場として、メンバーの異動といった事態は避けられない。そうした時にも団体としては活動を維持できるか。そこが単なる有志による集まりとの最大の違いだろう。バンド活動を認めろといってきたならこういってやれば良い。「メンバーの誰かが欠けても、バンド団体としての活動は続けていくんだね」と。

そこをクリアできる体制を作れるのであれば、それは公認すれば良いだけの話だ。そのための前例は作らなければならないだろうが、それは単なる前例ではなく、公認団体設立のためのルールでもある。

ああ面倒臭い・・・とは思うのだが、始めてしまった以上、一発で終わりという訳にはいかないのだ。

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